塾は1人で開業できる？「1人塾」のお金の仕組みと無理なく続けるための3つの条件

「塾を開きたい。でも、最初から講師を雇う余裕はない」—塾の開業を考える方の多くが、この悩みに突き当たります。

結論から言えば、講師を雇わず自分1人で塾を開業することは、十分に可能です。

むしろ近年は、人件費というもっとも重い固定費を持たない「1人塾」こそ、低リスクで始められる現実的な選択肢として注目されています。

ただし、1人塾には1人塾ならではの制約があります。自分の体はひとつしかない以上、「何人まで見られるか」「何教科まで対応できるか」が、そのまま売上の上限になるからです。

この上限をどう設計するかで、同じ1人塾でも手元に残るお金はまったく違うものになります。

本記事では、1人塾のお金の仕組みを簡単なシミュレーションで確認したうえで、無理なく利益を残すための3つの条件を解説します。

1人塾のお金の仕組みは、とてもシンプル

まず、1人塾のお金がどんな仕組みになっているかを整理してみましょう。

売上 ＝ 生徒1人あたりの月謝 × 生徒数

そして出ていくお金は、おおまかに次のように分けられます。

毎月ほぼ決まった額がかかる費用：教室の家賃、水道光熱費・通信費、教材・システム利用料など

その他の費用：広告宣伝費、消耗品費など

雇う講師がいないため、人件費（＝自分の取り分）は「売上から費用を引いた残り」がそのまま収入になります。

ここが1人塾の最大の特徴で、生徒がまだ少ない開業初期でも、費用が軽ければ赤字になりにくい仕組みです。

仮のモデルとして、月謝25,000円の生徒が20名通う塾を考えてみます。月の売上は50万円。ここから家賃10万円、水道光熱・通信費2万円、教材・システム費と広告費で数万円—とすると、手元に残るのは月30万円前後というイメージです（あくまで一例で、地域や物件によって大きく変わります）。

この計算から分かるのは、1人塾の収入を左右するのは実質的に「月謝の金額」と「生徒数」の2つだけ、ということです。

そしてこの2つの上限を決めているのが、次にお話しする「1人でどこまで見られるか」です。

収入の上限を決めるのは「1人で何名・何教科見られるか」

先ほどのモデルで生徒20名と置きましたが、ここで考えたいのは「そもそも1人で20名を見られるのか」という点です。

従来型の個別指導（講師1人が生徒1〜2名に付きっきりで教えるスタイル）では、1コマに見られるのは2名程度。1週間に開けるコマ数には限りがあるため、1人で抱えられる生徒数はどうしても頭打ちになります。

生徒数の上限が低ければ、先ほどの式のとおり売上の上限も低くなります。

もうひとつの壁が「教科数」です。

自分の得意な英語と数学だけで開業した場合、「理科と社会も見てほしい」「実技教科の内申対策もお願いしたい」という要望に応えられず、せっかくの入塾のチャンスや、月謝を上げられるチャンスを逃すことになりかねません。

つまり1人塾で収入を伸ばすには、突き詰めると「1人で同時に見られる生徒数を増やすこと」と「1人で対応できる教科を広げること」の2つに行き着きます。

これを気合いや長時間労働ではなく、仕組みで実現するのが、これからお伝えする3つの条件です。

1人塾を無理なく回すための3つの条件

条件①「教える」から「学習を管理する」への転換

1人で多くの生徒を見るための鍵は、指導スタイルにあります。

講師が一方的に教えるのではなく、生徒が教材で演習を進め、講師はつまずきのフォローや学習の管理に徹する「自立学習型」のスタイルなら、講師1人で10名以上の生徒を同時に見ることも可能になります。

同じ1コマでも、付きっきり指導なら2名、自立学習型なら10名以上—この差が、そのまま「1人で見られる生徒数」の差になります。

開業時に指導スタイルをどう決めるかは、収入に直結する大事な選択なのです。

条件② 自分の専門外もカバーできる教材を持つ

教科の壁は、教材で越えられます。

5教科すべてに対応し、生徒が1人でも進められるICT教材があれば、自分の専門外の教科も「教材が教え、講師が管理する」形で提供できます。

さらに、実技4教科の内申対策や英検®などの検定対策までカバーできる教材なら、「9教科＋検定対応」を小さな塾の看板にすることもできます。

対応できる範囲が広いほど、受け入れられる生徒が増え、1人あたりの月謝も上げやすくなります。

条件③ 毎月かかる費用、とくに教材コストを軽く始める

開業初期は生徒が少なく、売上も小さい時期です。

この時期に紙の教材やテキストを教科分・学年分そろえると、最初にまとまったお金がかかり、在庫も抱えることになります。

その点、生徒数に応じた月額制のICT教材であれば、生徒が5名なら5名分のコストで済み、生徒の増加に合わせて費用も増えていく「身の丈に合った」費用のかかり方にできます。

毎月の固定費が軽く抑えられるため、生徒が少ない開業初期でも、費用を売上でまかないやすくなります。

3つの条件を満たすと、お金の仕組みはこう変わる

条件①〜③を満たした1人塾は、冒頭のシンプルなお金の仕組みはそのままに、上限だけが引き上がります。

1人で見られる生徒数が増えれば、月謝を無理に上げなくても売上の天井が上がります。

9教科対応を打ち出せれば、「5教科まとめて見てほしい」というニーズを取り込め、1人あたりの月謝も上げやすくなります。

そして教材コストが生徒数に連動していれば、生徒が少ない時期の費用は最小限で済みます。

「売上の上限は高く、費用は身の丈に合わせて低く」—これが、仕組みを整えた1人塾のお金の姿です。

講師の採用や管理に悩まされることなく、自分の裁量で働き方と収入のバランスを決められるのは、1人塾ならではの魅力と言えます。

開業準備は「指導スタイル」と「教材選び」から

ここまで見てきたように、1人塾のお金の仕組みは「どんな指導スタイルで、どんな教材を使うか」でほぼ決まります。

物件や内装より先に、まずこの2つを固めることが、開業準備の実質的なスタートラインです。

指導スタイルの選び方については、集団・個別・自立学習型の3類型を比較しながら詳しく解説した記事をご用意しています。

1人開業を考えている方は、あわせてお読みください。

▶ [開業前に決めておきたい「指導スタイル」3類型｜集団・個別・自立学習型のメリット比較]

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また、開業時の教材選び全般のポイントは、こちらの記事でも解説しています。

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